バーチャルオフィスの選び方のポイントをご紹介致します。

バーチャルオフィスを利用する以上、住所登録は外せませんが、住所登録はできるものの法人登記ができないというオフィスが中には存在します。また、ビジネス内容によっては、バーチャルオフィスでは公的機関等の届出や許認可が取れないこともあります。賃貸借契約書の類が必要な場合には、バーチャルオフィス以外を検討しなければならないケースもありますので、これらは事前にきちんと確認しましょう。

オプションサービスをチェックしておきます。いざという時に必要になりそうなケースをいくつかピックアップし、バーチャルオフィスでできること、できないことを把握して絞り込みます。

いくつかのオフィスに絞れたら必ず見学するようにします。いくら価格が安くて必要なサービスが整っていたとしても、実際に足を運んでみたら設備が古すぎたり、受付のスタッフの対応が悪かったりなどということも考えられます。オフィスを構えない代わりにバーチャルオフィスのスタッフが専属のスタッフであるも同然ですので、電話代行や来客対応をするスタッフのチェックもしておくべきでしょう。