バーチャルオフィスのデメリットをご紹介致します。

バーチャルオフィスのオプションサービスには貸しオフィスや貸し会議室などがありますが、これらは基本的に時間制のレンタルになります。設備は共同利用するため、どうしても不便が生じるケースも考えられます。

バーチャルオフィスは非常に多くの会社が同じ住所を利用することになります。インターネットの検索エンジンなどで住所を検索した場合、自分の会社以外も表示されてしまうことがあります。また、オフィスによっては住所登録はできても法人登記が行えないこともありますので事前の確認が必要です。

バーチャルオフィスに突然の来客が来た場合、どのように対応するか、という問題があります。近くを通ったついでにアポなしで立ち寄る訪問者もいるかもしれません。その場合はバーチャルオフィスの受付スタッフが対応をしてくれますが、自社オフィスに案内することができません。

届出や許認可が必要なビジネスを始める場合などには、バーチャルオフィスでは許可が降りないケースがありますので、契約前にきちんと確認する必要があります。

バーチャルオフィス業者が倒産や撤退してしまうと、当然利用者も影響を受けてしまいます。万一のことも考え、経営母体のしっかりした会社を選ぶ必要があります。